スウェーデンで地熱発電を手がけるベースロードキャピタルの日本法人、ベースロードパワージャパン（東京・港）は、北海道・東北地方で地熱発電所を新設する方針だ。国内では主流のセ氏100～150度程度の低温の地熱を使う「バイナリー方式」で、発電容量は日本では導入が少ない500～2000キロワット級と中大型にする。知見がある海外企業と協力し、地熱資源が豊富な日本で導入拡大を図る。...
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西松建設、地熱発電に参入 「フラッシュ」開発も視野
西松建設は熊本県の地熱発電所を買収したと発表した。低温の「バイナリー方式」で、発電容量は49キロワット。開発・運営のノウハウを積み、高温の「フラッシュ方式」でメガ（メガは100万）ワット級発電所の開発も視野に入れる。 わいたグリーンエナジー地熱発電所（熊本県小国町）の運営を始めた。小国町で日帰り温泉を営む石松農園（同）が所有する発電所を買い取った。買収額は非公表。固定価格買い取り制度（FIT）の
温泉使わず地熱発電 鹿島、液体循環型で地元同意に道
鹿島が地中の温泉や蒸気を使わない次世代地熱発電の実用化に参画する。パイプを通じて高温の地層に液体を注入して温め、くみ上げて地上で熱に交換する手法を開発するカナダ企業に出資した。事業者としての参画を目指す。日本の地熱資源量は世界３位だが、地元の反対で計画が頓挫する例が多い。次世代型であれば同意が得やすくなり、地熱発電が拡大する可能性がある。 液体を地熱で温めて回収 2023年12月に出資したカナダ
JOGMEC、地熱用井戸の掘削速度２倍 工期短縮を後押し
石油天然ガス・金属鉱物資源機構（ＪＯＧＭＥＣ）は地熱発電用の井戸を掘る速度を最大２倍以上にできる掘削機を2022年度中に実用化する。地層が発電に適しているかどうかを効率よく調べる手法も開発した。いずれも石油開発で培ったノウハウを活用した。工期短縮を通じて開発費用の圧縮につながるこういった技術を企業に提供し、地熱発電所の普及を後押しする。 石油開発で使う「ＰＤＣビット」転用 掘削機は先端に「ＰＤＣ
