「エシカル消費」など環境分野に脚光　日経BP潮流分析

日経BP（東京・港）はマーケティングとテクノロジー、消費の3分野の潮流を分析した「トレンドマップ2022上半期」をまとめた。環境や社会に配慮した商品を選ぶ「サステナブル・エシカル消費」をはじめ、環境関連キーワードへの注目が高く、経済的なインパクトの面で大きくスコアを伸ばした。

同調査は中長期的な潮流を可視化する目的でマーケティング専門メディア「日経クロストレンド」が半期ごとに実施。3分野、全85キーワードについて専門家らに「将来性」と「経済インパクト」を聞いて点数化した。満点は5点。

経済インパクトの面で点数を大きく伸ばしたのが環境関連。マーケティング分野の「SDGs（持続可能な開発目標）」、テクノロジー分野の「カーボンニュートラル（温暖化ガスの排出実質ゼロ）」、消費分野の「サステナブル・エシカル消費」だ。

政府の「2050年カーボンニュートラル宣言」を契機に企業の取り組みが本格化。自動車業界では21年末以降、トヨタ自動車や日産自動車、ホンダが相次いで電気自動車（EV）の普及に向けた戦略を打ち出した。

消費面では1990年代半ば以降に生まれたZ世代を中心にサステナブルな商品・サービスを重視する傾向が顕著。環境や社会課題への貢献が、経済への本格的な影響を伴う時代に入ったことを示唆する。

今回、新キーワードとして追加した「メタバース」、「Web3（ウェブスリー）」の将来性スコアは、高水準の目安である「4.00」を下回った。メタバースはインターネット上に仮想的につくられた空間。Web3はユーザーが自らデータを共有・管理しながら運用する分散型インターネットで、いずれも世界では大規模な投資が行われている。

しかし、バズワードとして急速に浸透した反動で、現在はビジネスへの影響度を冷静に見極める段階に入っている。今後、様々な業界が具体的な関わりを持つようになると、一気に成長期待も高まってくるだろう。