Cookie制限で、広告効果は目に見えて悪化──それでも「最大40％」改善できたのはなぜ？：脱・Cookie頼みのWebマーケ（1/2 ページ）

　現在50以上のアパレルブランドを運営するTSIホールディングスも、そうした企業の1社である。同社は数多くのアパレル店舗を運営するとともに、ECチャネルを通じた販路拡大にも現在力を入れており、店舗とECを融合したシームレスな顧客体験を実現するために独自のデジタルマーケティング施策を展開している。

　その中心的な施策の一つが、CDP（Customer Data Platform）システムの導入だった。20年10月から、CDPソフトウェアベンダー大手の米トレジャーデータ社が提供するクラウド型CDPシステム「Treasure Data CDP」の導入を進め、自社のECサイトを訪れたユーザーの行動履歴データを中心とする各種顧客情報を一元管理するとともに、さまざまな角度から分析・分類できる仕組みを実現した。またこうして分析・セグメント化した顧客情報を、Web広告の出稿媒体のシステムやMA（Marketing Automation）システムなどと連携させることで、Web広告やOne to Oneマーケティングの最適化や作業効率化も図ってきた。

制限の強化に伴い、目に見えて広告効果が悪化

画像はイメージです（提供：ゲッティイメージズ）

　CDPを導入することにより、それまで手動でWeb広告の配信先リストを作成して出稿媒体のシステムにアップロードしていた作業が自動化されるため、業務効率の大幅アップが期待された。しかしそれと同時に顕在化してきたのが、冒頭で挙げたサードパーティーCookieの制限に伴う問題だった。同社のデジタルビジネスディビジョンデジタルマーケティング部 データマネジメントセクション 上石萌子氏は、当時抱えていた課題を次のように振り返る。

　「サードパーティーCookieの制限が厳しくなったことで、明らかに売り上げやROAS（広告費の回収率）、CVR（コンバージョン率）などの指標が悪化していました。そのため、サードパーティーCookie以外の手法を用いて広告効果を計測・評価する必要があると考えていました」