城本　言語聴覚士が国家資格となり約20年が経過しました。この20年で言語聴覚士の指定養成課程は徐々に増加し，2020年時点で全国に76課程となっています。毎年約1500人の言語聴覚士が誕生し，累計で約3万5000人に達しました（図1）^1）。本日はこれまでに変化した言語聴覚士を取り巻く環境を整理するとともに，次の20年に向けて担うべきわれわれの使命について語り合いたいと思います。

言語聴覚士はどこに就職し，何を専門にしているのか？

城本　まずは現状を分析するために免許取得後の言語聴覚士の勤務先から考えていきましょう。2020年現在の内訳は，医療機関74.4％，老健・特養12.1％，福祉7.5％，学校教育1.9％，養成校1.5％，研究・教育機関1.2％，その他1.4％です^1）。このように，大多数が医療機関で勤務しており，病院のリハビリテーション科，耳鼻咽喉科，小児科，形成外科，口腔外科などに在籍しています。一方で障害福祉センター，小児療育センター，通園施設といった福祉の場や，通級者指導教室，特別支援学校などの学校教育の場で勤務する方は合計しても10％に届きません。この結果は，学生の希望と一致していますか？

菅野　確かに最初から医療機関を希望する学生は多数います。しかし，学校教育等での勤務を希望しているにもかかわらず医療機関が求人の大多数を占めるため，やむなく就職する学生も少なくありません。

　乳幼児および小児を対象とした言語聴覚療法は，学校教育だけではなく医療機関の中でも行われています。とはいえ医療機関で言語聴覚士は，主にリハビリテーション科やリハビリテーション室に配属され，さまざまな診療科から依頼を受けることになります。病院によっては小児科からの依頼が少なく，結果として小児言語・認知を専門とする言語聴覚士が限られているのかもしれません。

城本　専門領域別の言語聴覚士数の分布（図2）を見ても，就職先の分布と対応して，小児言語・認知を専門とする方の少なさが見て取れます。小渕先生が専門とする聴覚領域は，小児言語・認知領域よりさらに人数が限られていますね。

小渕　ええ。1学年が約80人の本学でも小児言語・認知や聴覚領域に就職する学生は数人です。就職希望はあるものの，先ほど菅野先生がおっしゃったように，就職先が少ないのが現状です。また小児言語・認知や聴覚領域の臨床経験があり，かつ学位を取得した方がわずかであるため，養成校の教員になる方も限られます。これらの領域での就職先を拡大し，学位を取得した言語聴覚士の養成が急務です。

城本　そのためには，単に各専門領域の教員を増やすだけでなく，専門性の探究も欠かせないのではないでしょうか。私が専門とする発声・発語領域は，日本吃音・流暢性障害学会が発足し，研究の裾野が広がりました。また，成人の運動障害性構音障害に関しては，日本言語聴覚士協会や県士会が主導となって講習会や研修会が行われています。このように専門性を高める研修機会を増やすことも必要でしょう。

　菅野先生と吉村先生は，図2における「成人言語・認知領域」とかかわりが深い領域を専門としておられます。この20年間でどのような変化がありましたか？

菅野　私が専門とする失語症学では，医療技術の進化に伴う評価技術や患者さんへの介入場面が拡大しました。

　特に当学問領域では，「患者中心の臨床」および「エビデンスに基づく臨床」が定着し，「ことばやコミュニケーションの障害」の機能，活動，参加，背景要因の全てにかかわる包括的リハビリテーションが浸透しつつあります。さらに神経線維を可視化する拡散テンソルトラクトグラフィーといった画像技術や認知神経心理学的視点から得られた知見に基づく言語機能の評価・診断・治療技術の進歩，患者さんの日常生活活動や社会参加に関する包括的アプローチも広がりを見せています。

　このような領域拡大の背景のもと，失語症や高次脳機能障害について，より専門的な臨床を行う認定言語聴覚士も年々増加しています。

吉村　私が専門とする高次脳機能障害学では，高次脳機能そのものの機能障害に加えて，日常生活のサポートや，コミュニケーション障害に対し多職種連携を行いながらアプローチすることの重要性が高まっています。

　このような背景で，日本神経心理学会と日本高次脳機能障害学会は今年8月，高次脳機能障害に関する専門的知識や技能ならびに対人援助職としての能力を備えた専門家の養成を目的に，学会認定資格「臨床神経心理士」を共同で創設しました。

　聴覚領域では，学会による活動などは行われていますか？

小渕　聴覚領域では，小児から成人まで幅広い年代の方への支援を行うため，医療分野だけでなく教育，福祉分野との連携が欠かせません。小児難聴に対しては，今年度の文科省の「切れ目ない支援体制整備充実事業」において，難聴児の支援体制構築やさらなる支援の推進が検討され，言語聴覚士の重要性も取り上げられています。今後，教育分野におけるニーズもさらに高まっていくものと考えられます。雇用の問題に関しては，日本耳鼻咽喉科学会が主導となり言語聴覚士の就職先拡大に向けた活動^2）を行っています。言語聴覚士雇用のメリットの周知や地域医療との連携の重要性，言語聴覚士の卒前・卒後教育への協力の必要性などが考えられています。

城本　確かに関連学会が組織として，関連領域の関心を集めたり雇用先の拡張を図ったりといった働き掛けも重要ですよね。加えて今後は，雇用条件についても柔軟な発想が必要かもしれません。例えば，複数の施設が協同して言語聴覚士を雇用する，あるいは所属する医療施設から他施設や教育機関へ出向するなど，従来の雇用形態にとらわれない方法を考えてみるのも良いでしょう。

時代の変化に伴い求められる教育の在り方とは

菅野　約20年前の言語聴覚士の主な活動の場といえば，病院内の言語聴覚療法室でした。現在は病院内でも活動範囲は広がり，ICUを含む急性期から回復期，生活期，さらに高齢化の影響で在宅・介護などの場面でも需要が高まりつつあります。

　時代の変化に伴って言語聴覚士に求められる役割も変化・拡大しています。

吉村　提供する場面に応じた適切な援助のできる言語聴覚士を育てられるよう，基礎知識を実践につなげる教育が必要です。

城本　社会環境の変化によって定期的に医療・福祉・教育制度も見直されています。それに伴い，言語聴覚士の活躍の場は拡大し，求められる知識や技術も増大しています。その中でいかに教育内容を精選し体系化して指導するかが教育現場では大きな課題となっているのです。

　2018年に作成された『言語聴覚士養成教育ガイドライン』^3）では，「言語聴覚士に求められる基本的な資質と能力」として下記の10項目が記載されています。

　近年，エビデンスを求める時代の要請もあり，言語聴覚士育成の養成内容が基礎知識の教育，すなわち「3）確かな知識・技能と根拠に基づく臨床」の部分に重点が置かれているように感じます。一方で他の9項目を見てもわかるように，言語聴覚士に求められる資質や能力はそれだけではないとも言えます。

　特に「1）豊かな人間性と対象者中心の思考」，「4）コミュニケーション力」そして「5）連携力」などは患者さんと接する際やチーム医療では極めて重要なポイントとなります。しかし，これらの能力が未熟な学生が散見されるとの声も教員からしばしば寄せられます。これはなぜでしょうか。

小渕　理由の1つとして，学生を取り巻く環境の変化が大きいと思います。私たちが言語聴覚士免許を取得した約20年前は，大学卒業後に養成校に入学するのが主流でした。しかし現在は，コミュニケーション能力などの基本的な能力が未成熟な方も多い高校卒業後から，専門学校や大学に進学し言語聴覚士をめざします。環境の変化に伴い，教育の在り方も変化が求められる時期なのではないでしょうか。

吉村　そうですね。今の学生の特性に合わせた教育方法を選択することが重要です。例えば教育の情報化の一環として，デジタル教科書をはじめICTを活用することは，個の学びからグループ学習，基礎的能力から実践力へとつなげやすいと思います。

菅野　さらに，学習に当たって，学生たちには「めざす言語聴覚士像」を持ってもらいたいです。その目標に向けて，一つひとつの到達目標や学習目標をいかに具体化，明確化するか。そのサポートを教員がするべきでしょう。その際，学生のモチベーションを維持できるような具体的な課題設定や問い掛けを作りたいですね。

小渕　学生のモチベーションを保つことはとても大切です。時には間違いを指摘することも大切ですが，厳しく注意するばかりではやる気を失う学生も多いはずです。指導者が共感し，達成できたところから認めていくことで学生はモチベーションを高めることができます。

城本　学生を取り巻く環境の激変により，学生に求められる資質や能力も変化しています。しかし，残念ながら，われわれ教員はその変化に追いついていないというのが現状ではないでしょうか。特に養成課程における教員の指導方法，あるいは臨床現場におけるスーパービジョンの方法など，指導者に求められる内容を今一度，検討すべき時期に来たのかもしれませんね。

生涯学習者としての言語聴覚士の育成

吉村　とはいえ私たち教員は，学生を言語聴覚士国家試験に合格させる使命も負っています。そのため必然的にカリキュラムの多くを座学が占めてしまう。基礎知識以外の，臨床実践につながる力を育成するために，教員ができることは何でしょう。

菅野　学生の主体的に学ぶ力を伸ばすことです。国家試験に合格するための知識は最低限必要ですが，医療の知識は日々変化します。この20年を振り返っても，脳血管疾患由来の非進行性の失語症だけでなく，がんや認知症，原発性進行性失語症，ALSといった進行性疾患への言語聴覚療法が増加し，疾患の特徴を踏まえたアプローチが必要になっています。時間の経過に伴って臨床の内容が驚くほど変わっているのを肌で感じます。学生のうちから，常に新しい情報にアップデートすることの大切さを伝えたいです。

城本　ガイドラインにも「10）生涯にわたって学び続ける姿勢」とあるように，国家試験合格後も学び続ける姿勢が大切ということですね。

小渕　特に若手の言語聴覚士には病院内での勉強会だけでなく学会などに積極的に参加してもらいたいです。言語聴覚士として働く限りは生涯にわたって情報を自分で探して選択し，獲得することが大切だからです。

吉村　養成校からも最新の情報を臨床現場の言語聴覚士に届ける取り組みを積極的に行いたいですね。本学では，卒後研修も兼ねたスキルアップセミナーを定期的に実施しています。しかし現状，継続して参加するのはある程度経験を積んだベテランの言語聴覚士が大半です。目の前の業務に手一杯な若手にとっては，自身のメリットに直結する講習でないと腰が重いのかもしれません。より多くの卒業生に参加してもらうため，セミナー主催者が受講者にとってのメリット，すなわち講習のポイントを事前に可視化して伝えるなどの工夫を取り入れてほしいです。

城本　同感です。学び続ける姿勢を持った言語聴覚士の育成のためには，生涯教育を見据えた卒前教育が求められます。養成校は学生を国家試験に合格させたら「そこでおしまい」ではなく，そのあとの教育が大事ということですね。

「言語聴覚士になって良かった」と思ってもらうために

城本　それでは最後に，教育者として，そして一人の言語聴覚士として，次の20年に向けた先生方の抱負と，言語聴覚士を志す学生に対する思いをお話しください。

吉村　言語聴覚士にとって最も大事なことは，目の前の患者さんの生活や人生に思いをはせ，今自分に求められている仕事は何なのか考えて援助をすることです。こうした言語聴覚士の育成のために，高次脳機能障害を取り巻く医療福祉や社会問題に対する調べ学習などを通して，患者さんがどのような生活や人生を営んでいるかを知る取り組みも強化したいです。

菅野　学生にとっては日々の勉強をつらいと感じる場面も多いかもしれませんが，まずは言語聴覚士になるための勉強を楽しみながらさまざまな経験を積んでほしいです。幅広い経験の蓄積が患者さん一人ひとりの理解へとつながるでしょう。

小渕　難聴児が言葉を覚える上で，子どもの興味・関心のある事柄を共有することが必要です。同様に学生たちにも授業や演習を通して言語聴覚士という仕事に憧れを持ってもらいたいですね。教員が言語聴覚士の仕事の面白さ・楽しさを伝えることが，最終的に学生の学びにつながるのだと思います。

城本　ありがとうございます。2020年は，新型コロナウイルスの影響で臨床実習の中止やオンライン授業の導入など教育そのものが大きな変革期を迎える1年となりました。これから先も，この変化は止まらないと思います。今までの教育方法が通用しなくなる時代がすぐそこまで来ています。そんな時代の変化に対して，教員の対応力も試されています。今後一層教員が自己研さんし，指導力を磨いていく必要があるでしょう。

　言語聴覚士をめざす学生が，彼らの人生を振り返る瞬間に「言語聴覚士という仕事を選んで良かった」と思えるよう，これからも教員として学生の育成に努めていきたいですね。

（了）

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参考文献・URL

1）日本言語聴覚士協会．言語聴覚士とは．
2）日本耳鼻咽喉科学会．日耳鼻専門医研修認可施設を対象とする「ST雇用の実態調査2017」の集計結果．2018．
3）日本言語聴覚士協会．語聴覚士養成教育ガイドライン．2018．