DIME MAGAZINE
2019年の約33.3億円から2021年は約1.94兆円と市場は急速に拡大
Statista社の調査（※）によると、NFT(非代替性トークン)の世界市場はこの数年で爆発的に拡張しており、その売上規模の推移を辿ると、2019年は約33.3億円(約2,402万ドル)だったのが、2020年は約92.5億円(約6,678万ドル)へ、さらに2021年には約1.94兆円(約139.8億ドル)と飛躍的に伸びており、今、注目度が非常に高い市場の1つであることがうかがえる。
世界的にインターネットをはじめとしたインフラが整備されたことに伴い、様々なソーシャルメディアが幅広い世代に普及したデジタル社会において、オリジナルのデジタルデータは容易にコピーもしくは改ざんされるため、現物の宝石や絵画などに比べ、その資産価値は軽視される傾向にあった。
そのような状況において、デジタルデータを複製することのできない唯一無二の存在に変える「NFT」は、各々が所有するオリジナルのデジタルデータに対して最大限の付加価値を与えることのできる画期的なシステムであり、この仕組みこそがNFT市場の急成長の大きな要因となったことが推測される。
そこで、フォーイットが運営するWeb3メディア「Mediverse（メディバース）」は、『NFT(非代替性トークン)に関するアンケート』を独自で行い、調査結果を発表した。
NFTに対するイメージ、将来性に期待する声が多いが詐欺への不安も
NFT(非代替性トークン)という言葉を「聞いたことがある」もしくは「知っている」と回答したのは全体の約3割であり、男女別に見ると、すべての年代においてその認知度は約2倍の差が見られた。
年代別に見ると、30代以外の層は「将来性があり期待している」がもっとも多く、すべての年代において二番目に多かったのは、「詐欺に近い作品が多い」であった。
三番目以降は年代によってバラつきが見られたものの、もっとも少なかったのは50代以外の層で一致して「有名人の参入が増えた」という結果に。
また、世帯年収別に見ると、年収700万円以上の年収層では3割以上が「将来性があり期待している」と回答しており、中でも1,500万円以上の年収層では、どの年収層よりも「詐欺に近い作品が多い」というイメージが少ないという結果が出た。
さらに、いずれの年収層でも、「転売で大きな利益を得たい」というイメージを強く持っているのは1割未満に留まった。
NFTの自作販売には4人に1人以上が「興味あり」
「1回だけある」、「2回以上ある」を合わせると1割以上あるものの、9割近くは購入経験がないということが判明。
前問で、すべての世帯年収層の3～4割はNFTに対するもっとも近しいイメージとして「将来性があり期待している」を挙げている一方で、実際に行動に移している(＝購入している)人はまだ多くないことがうかがえる。
前問で「購入したことがない」と回答した人を対象に購入しない理由を聞いてみると、「価値のあるNFTの見極め方がわからない」と「購入手順がわからない」を合わせて6割強を占める結果となり、NFTに対する見識が乏しいことがネックとなっているようだ。
9割近くは購入経験がなく、うち3割強はNFTの購入手順がわからないと回答しながらも、NFTの自作販売に関する質問に対しては、4人に1人以上が「興味がある」と回答していた。
また、NFTの販売に対する関心の高さを年代別×性別でみると、40代×男性がもっとも興味が高く、その一方で、もっとも興味が低かったのは50代×女性であり、その比率差は4.5倍であった。
最後にNFT(非代替性トークン)を自作販売するために必要だと思うものを質問したところ、「販売するための戦略やマーケティング力」「オリジナルNFTを作成するためのイラストや画力」「NFTやブロックチェーンに関する深い知識」を合わせると8割強という結果が出た。
NFTを自作販売するためには、NFTに対する知見を深める必要があると考えていることが推測される。
調査概要
対象者：全国の20歳以上の男女
サンプル数：1,000人
居住地：全47都道府県
調査方法：ネットリサーチ
調査実施日：2022年8月30日～2022年8月31日
調査メディア：Mediverse
出典：https://www.for-it.co.jp/mediverse/results/crypto-survey-220908
構成／Ara
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